大阪市西区でエコキュート交換ならダスキンにおまかせ

大阪市西区の住環境

大阪市西区は大阪市のほぼ中央に位置する、全体として平坦な地域です
共同住宅（集合住宅）に居住する世帯の割合が高いことが住環境の特徴です。
また、高潮、内水氾濫、南海トラフ巨大地震に伴う津波による浸水が想定されているため、住む場所ごとの浸水想定や、災害の種類に応じた避難先と避難経路を確認しておくことが大切です。

平坦な地勢と地域ごとの土地利用

大阪市西区は、大阪市のほぼ中央に位置し、地勢は全体として平坦です。
区のほぼ中央部を南北に流れる木津川を境として、東部には商業・業務地区が、西部には工場・商店街・住宅地が広がり、住・職・遊の機能が混在しています。
また、東西南北に通じる幹線道路網があり、地下鉄・私鉄などが区内を縦横に通る交通利便性の高い市街地が形成されています。

共同住宅（集合住宅）を中心とした住宅構成

2020年国勢調査に基づく大阪市西区の資料によると、住宅に住む一般世帯のうち、共同住宅（集合住宅）に居住する世帯の割合は約92％です。
大阪市全体の約74％を上回っており、西区ではマンションやアパートなどの共同住宅（集合住宅）が住宅構成の中心となっています。
また、共同住宅（集合住宅）に居住する世帯のうち、15階以上の建物に住む世帯の割合は約24％で、大阪市全体の約14％を上回っています。

高潮・内水氾濫・津波による浸水への備え

大阪市が公表する「西区水害ハザードマップ」では、高潮・内水氾濫・南海トラフ巨大地震に伴う津波による浸水が想定されています。
浸水する範囲や深さは災害の種類や場所によって異なるため、住まいを選ぶ際や災害に備える際は、水害ハザードマップで所在地の浸水想定を確認することが重要です。
あわせて、災害の種類に応じて利用できる災害時避難所や津波避難ビルなどの避難先と、各避難先までの安全な経路を普段から確認しておくことが大切です。

大阪市西区の住環境を踏まえたエコキュート設置上の留意点

大阪市西区の一般的な住環境を踏まえ、エコキュートの設置を検討する際に特に留意したい事項を挙げます。
個々の住環境には違いがありますので、以下の「給湯器をエコキュートに交換する際に確認する住まいの条件」も参考にして、エコキュートの設置を予定している場所の状況をよく確認するようにしてください。

エコキュートを設置する際は、設置スペースや排水環境、使用するお湯の量など、住まいごとの条件を事前に確認することが大切です。
設置できる場所や必要な工事条件は製品の仕様によって異なるため、採用する製品の据付工事説明書を確認し、販売店や施工業者に現地の状況を調査してもらうようにしてください。

マンションなどの集合住宅への設置

マンションなどの集合住宅に設置する場合は、集合住宅への設置や屋内設置に対応した仕様であるかを確認するとともに、設置スペース、搬入経路、配管経路、床面の防水・排水処理、点検に必要なスペースなどが工事条件に適合するかを確認する必要があります。
集合住宅向けには、小型の貯湯ユニットをメーターボックス内に納め、ヒートポンプユニットをベランダなどの屋外に設置する、このような構成を採る製品も見られます。このような構成は、限られた設置スペースや建物の外観への配慮につながる場合があります。
対象製品の例では、メーターボックス内に設置する場合、扉の上下に、それぞれ開口面積が100平方センチメートル程度の通気口を確保し、必要に応じて換気扇を設けることが示されています。ただし、必要な開口面積や換気方法は製品によって異なるため、採用する製品の据付工事説明書に従う必要があります。
また、本体からの水漏れを検知した際に給水を停止する機能を備えた製品もあります。ただし、この機能は貯湯ユニット内にすでに貯まっている湯水の流出まで防ぐものではありません。

家族の人数とお湯の使い方に合った機種を選ぶ

貯湯ユニットのタンクの容量は、家族の人数だけでなく、浴槽への湯はり量、シャワーの使用回数、洗面や台所で使用するお湯の量などを考慮して選びます。
容量が不足すると、使用状況によってはお湯が足りなくなり、昼間の沸き増しが必要になる場合があります。そのため、日頃のお湯の使用量を確認し、ある程度余裕のある容量を選ぶことが大切です。
また、容量や貯湯ユニットの形状によって、外形寸法、満水時の重量、必要な設置スペースが異なります。家族の人数やお湯の使い方に加え、設置場所の寸法や基礎の条件も販売店や施工業者に伝え、適切な仕様を選定してください。

浸水のおそれがある場所を避ける

雨水や融雪水などによって水たまりができ、貯湯ユニットやヒートポンプユニットが水に浸かる場所には、設置を避けることが推奨されますし。
据付工事説明書では、浸水する場所への設置を禁止し、浸水すると漏電・感電・火災を引き起こすおそれがあると示されています。
設置場所の水はけや周囲からの雨水の流入状況を確認し、各ユニットから生じる排水も適切に処理できるようにする必要があります。

給湯器をエコキュートに交換する際に確認する住まいの条件

エコキュートは、空気の熱を利用してお湯をつくるヒートポンプユニットと、沸かしたお湯を貯める貯湯ユニットで構成されています。
壁掛け型の瞬間式給湯器などから交換する場合は、搬入経路、設置スペース、基礎、排水設備、電源、周辺環境などを事前に確認する必要があります。
必要な設置寸法や施工方法は製品や設置環境によって異なるため、候補となる製品の据付工事説明書に基づき、専門の施工店による現地確認を受けることが大切です。

搬入車両と荷下ろし場所を確認する

貯湯ユニットは大型で重量があるため、設置工事では車両から安全に荷下ろしできる場所を確保する必要があります。
周辺道路が狭い場合や、工事車両を建物の近くに停車できない場合は、搬入距離や搬入方法が工事内容に影響することがあります。
道路幅だけで設置の可否を判断せず、車両が進入できるか、停車場所を確保できるか、荷下ろし場所から設置場所まで搬入できるかを施工業者に確認してもらいます。

設置場所までの搬入経路を確認する

貯湯ユニットとヒートポンプユニットを設置場所まで運べるかを判断するため、門扉、通路、階段、曲がり角、軒下などの幅と高さを確認します。
貯湯ユニットは容量や形状によって本体寸法が異なり、運搬時には本体寸法に加えて、作業員が安全に持ち運ぶための余裕も必要です。
必要な搬入経路の寸法は製品や搬入方法によって異なるため、設置予定製品の寸法をもとに事前調査を行います。

寝室や隣家の窓との位置関係に配慮する

ヒートポンプユニットは、主に沸き上げ運転中に運転音や振動が発生します。
寝室の近く、隣家の窓に近い場所、壁に囲まれて音が反響しやすい場所などへの設置は、可能な範囲で位置を調整して、周辺への影響を抑えられる位置を検討します。
吹出口から出る冷たい空気が植木に直接当たったり、通路や隣家へ直接流れたりしないことや、振動が建物へ伝わりにくいことも確認します。

ヒートポンプユニットと貯湯ユニットの設置スペースを確認する

エコキュートでは、ヒートポンプユニットと貯湯ユニットのそれぞれに設置スペースが必要です。
ヒートポンプユニットの吸込口や吹出口が壁、植木、荷物などでふさがれると、排出した空気を再び吸い込んで沸き上げ能力や運転効率に影響することがあります。
前後左右や上部に必要な離隔寸法は、障害物の位置や製品によって異なるため、据付工事説明書に記載された条件に従います。

点検や修理のための作業スペースを確保する

機器の周囲には、設置時だけでなく、点検、部品交換、配管作業などを行うためのスペースも必要です。
機器を設置できるだけの寸法があっても、前面の点検口を開けられない場合や、作業員が入れない場合は、保守作業が難しくなることがあります。
塀や建物との間隔、機器の上部の空間、点検面の前方などを含めて設置場所を確認します。

狭い敷地に適した形状を検討する

敷地に十分な余裕がない場合は、薄型、コンパクト型、低背型など、設置スペースを抑えた製品が選択肢となります。
ただし、同じ容量でも製品によって幅、奥行き、高さ、配管位置、必要な点検スペースが異なります。
カタログ上の本体寸法だけで判断せず、基礎、配管、周囲との離隔、点検スペースを含めて設置できるか確認します。

貯湯ユニットの基礎と固定方法を確認する

貯湯ユニットは、満水になると本体とタンク内の湯水を合わせて数百キログラムになるため、その重量を安全に支えられる基礎が必要です。
地震時の転倒や機器の傾き、沈み込みを防ぐため、地盤や床の状態に応じた基礎を設け、指定されたアンカーボルトなどで固定します。
既存の基礎がある場合も、寸法、強度、劣化状態、アンカーの位置などが設置予定製品の施工条件に適合するか確認します。

寒冷地や積雪地域の設置条件を確認する

使用可能な外気温の範囲は製品によって異なり、冬季の気温が低い地域では寒冷地向けの製品が必要になる場合があります。
積雪地域では、吸込口や吹出口が雪でふさがれない高さに設置し、防雪部材や架台などが必要か確認します。
配管や排水の凍結、屋根からの落雪、積雪による機器の埋没なども考慮して設置場所を決めます。

海岸に近い地域では塩害対策を確認する

海岸に近い場所や潮風を受けやすい場所では、塩分によって機器の金属部分が腐食しやすくなることがあります。
海からの距離だけでなく、風向き、建物による遮へい、潮風を直接受ける頻度などを確認し、必要に応じて塩害に配慮した仕様を検討します。
設置可能な地域や必要な対策は製品ごとに異なるため、施工業者へ設置環境を伝えて確認します。

配管の遮光と保温を確認する

屋外に敷設する樹脂管や配管の被覆材は、日光にさらされると劣化が早まるおそれがあります。
露出する部分は、据付工事説明書に従って遮光処理と保温処理を行い、継手部分を含めて日光や雨水の影響を受けにくい状態にします。
寒冷時の凍結を防ぐため、保温材の厚さ、配管の取り回し、凍結予防ヒーターの要否なども確認します。

専用の電源設備を確認する

エコキュートの設置には、一般に単相200Vの専用回路、専用ブレーカー、所定の接地工事などが必要です。
既存の分電盤に専用回路を追加できるか、主幹容量に余裕があるか、屋外まで配線できるかを電気工事業者に確認します。
電気工事は、製品の据付工事説明書と電力会社の規定に従い、必要な資格を持つ電気工事士が行います。

電気料金プランと沸き上げ設定を確認する

電気料金は、地域、契約中の料金プラン、沸き上げる時間帯、使用湯量、外気温などによって異なります。
エコキュートの設置に伴って電気契約の変更が必要とは限らないため、現在の料金プランと新しい機器の運転方法を照らし合わせて検討します。
太陽光発電を利用している場合は、昼間の余剰電力を活用する運転に対応しているかも確認します。

貯湯ユニットとヒートポンプユニットの排水経路を確認する

貯湯ユニットからは沸き上げ時に膨張水などが排出され、ヒートポンプユニットからは通常運転時や除霜運転時にドレン水が発生します。
据付工事説明書に従い、排水管の口径、勾配、耐熱性、排水口との間隔、排水トラップなどの条件を確認し、確実に排水できる経路を設けます。
排水を地面へ流したままにすると、冬季の凍結、通路の滑り、建物基礎周辺への水たまりなどにつながることがあるため、排水位置と処理方法を事前に確認します。

集合住宅に設置できる条件を確認する

集合住宅では、建物の構造、設置場所、搬入経路、床の耐荷重、排水設備、電源設備などによって設置の可否が異なります。
メーターボックスなどに設置できる製品もありますが、必要な換気口、点検スペース、排水処理などの条件を満たす必要があります。
バルコニー、廊下、メーターボックスなどが共用部分に該当することもあるため、施工業者による現地調査に加え、管理規約や管理者への確認も行います。

暮らし方にあう機能タイプを選ぶ

エコキュートには、お湯はり、保温、自動たし湯などを行うタイプ、設定した湯量と温度でお湯はりを行うタイプ、蛇口からの給湯を中心とする給湯専用タイプなどがあります。
タイプの名称や自動運転の範囲は製品によって異なります。
家族の人数、入浴する時間帯、追いだきや保温の必要性などを踏まえて選びます。

給湯圧力と上階への給湯条件を確認する

給湯圧力やシャワーの流量は、製品の給湯方式、給水元圧、配管の太さや長さ、曲がりの数、設置場所との高低差、混合水栓の種類などによって変わります。
現在の給湯器から交換した場合、使用状況によってはシャワーの勢いに違いを感じることがあります。
高い給湯圧力に対応した製品や上階への給湯に対応する製品もありますが、給湯できる階数や高低差、流量には条件があるため、浴室や蛇口の位置を施工店に伝えて確認します。

使用条件をそろえて光熱費を比較する

エコキュートは空気の熱を利用してお湯を沸かすため、機器の構造上、従来の給湯方式と比較して消費電力量が少なくなる場合があります。
ただし、光熱費の変化は、地域の気温、使用量、電力契約、設定条件、既存機器の効率などによって大きく異なり、節約効果が得られるかどうかは個々の条件によって異なります。
光熱費を比較する際は、現在と同じ家族の人数、使用湯量、料金単価などの条件を設定し、試算結果が目安であることを念頭に入れて検討します。

日常のお手入れと点検スペースを確認する

機器を安全に使用するためには、浴槽アダプターのフィルター清掃、漏電遮断器や逃し弁の作動確認、貯湯ユニット内の水抜きなど、製品に応じたお手入れが必要です。
必要な作業内容と実施時期は製品によって異なるため、取扱説明書に従います。
設置時には、点検口を開けられること、排水作業ができること、部品交換時に作業員が機器へ近づけることを確認します。

災害・非常時における貯湯ユニット内の湯水の活用

災害時の利用可否は機種・設置条件・被害状況によって大きく異なり、すべての製品で災害時に利用できるわけではありません。
地震や台風などによる断水や停電が発生した際に使用できた場合において、対応機種では貯湯ユニット内に残っているお湯や水を、生活用水として利用できる場合があります。
ただし、取水方法、停電時の出湯可否、使用再開時の操作などは機器によって異なります。万が一に備えて、平常時に本体の表示や取扱説明書を確認し、操作部に安全に近づける状態にしておくことが大切です。

飲料水としての利用について

非常用取水栓などから取り出した貯湯ユニット内の湯水は、原則として飲用や調理には使用せず、トイレの洗浄や清掃などの生活用水として利用します。
やむを得ない場合の取り扱いについて記載している取扱説明書もありますが、案内内容は機器によって異なります。自己判断で飲用せず、使用している機器の取扱説明書に従ってください。

生活用水としての利用について

断水時には通常、蛇口やシャワーからお湯や水を出すことができませんが、対応機種では貯湯ユニット内に残っている湯水を非常用取水栓、排水栓、排水ホースなどから取り出せる場合があります。
取り出した湯水は、トイレの洗浄用水や清掃などの生活用水として利用できます。
取り出せる量は、タンク内の残湯量、取水口の位置、機器の構造などによって異なります。機器によってはタンク内の湯水をすべて取り出すことができず、表示されているタンク容量より実際の取水量が少なくなる場合があります。
断水が予想される場合には、事前に浴槽などへ水をため、別に生活用水を確保しておく方法もあります。

非常用取水は本体表示と取扱説明書に従って行う

非常用取水の方法は機器によって異なります。
取水には、指定されたホースや耐熱性のある容器を使用します。非常用取水栓ではなく、排水栓や排水ホースを使用する機器もあるため、自己判断で部品を操作しないでください。
操作方法は機種によって異なるため、取扱説明書や本体表示に従ってください。
取水開始直後は、湯あかや濁りが出る場合があります。また、取水口やホースから高温の湯が出ることがあるため、顔や手を近づけず、やけどに十分注意してください。
取水を終了したら、取水栓や排水栓を確実に閉じ、逃し弁などを取扱説明書で指定された位置に戻します。

非常時に操作できるスペースを確保する

非常用取水の際には、止水栓、逃し弁、非常用取水栓、排水栓などを操作するほか、脚部カバーや配管カバーを取り外す場合があります。
機器の前面や周囲に荷物を置いたり、操作部を塀や収納物でふさいだりせず、安全に近づいて操作できる状態を保っておくことが大切です。
ただし、機器の周囲が浸水している場合や、足場が不安定な場合は、無理に近づいたり操作したりしないでください。

停電時の対処について

停電中に蛇口やシャワーからお湯を使用できるかどうかは、機器の構造や給水方式によって異なります。
停電時出湯に対応している機器では、断水しておらず、貯湯ユニット内にお湯が残っていれば、蛇口やシャワーからお湯を使用できる場合があります。ただし、湯温を調節できなかったり、設定温度とは異なる湯や水が出たりする可能性があるため、必ず湯温を確認してから使用してください。
停電時出湯に対応していない機器では、停電中に蛇口やシャワーからお湯を使用できません。また、集合住宅などで給水ポンプを使用している場合は、ポンプの停止によって断水と同じ状態になることがあります。
ふろ自動、追いだき、保温、沸き上げ、沸き増しなどの電気を必要とする機能は、停電中は原則として使用できません。
時刻や運転設定が保持されるかどうか、停電復旧後に操作が必要かどうかは機器や停電時間によって異なります。復旧後はリモコンの時刻、表示内容、エラーの有無を確認し、必要に応じて取扱説明書に従って設定や復帰操作を行ってください。

非常用取水後の使用再開について

非常用取水によってタンク内の湯水を取り出した場合や、水抜きを行った場合は、電源を入れる前に貯湯ユニットを満水にし、必要な空気抜きなどを行う必要があります。
断水復旧後は、給水用の止水栓を閉じた状態で水側の蛇口から水を流し、濁りがなくなり、空気が抜けたことを確認してから、機器への給水を再開します。
満水になる前に電源を入れると故障の原因となるため、本体表示や取扱説明書に記載された再使用手順を必ず守ってください。単に停電しただけで非常用取水や水抜きを行っていない場合は、必ずしもタンクへの再給水が必要になるわけではありません。

浸水や破損がある場合は使用しない

水害などによって機器や配線が浸水した場合、地震によって機器が傾いた場合、配管の破損や水漏れが確認された場合は、電源を入れたり、そのまま使用したりしないでください。
安全に操作できる場合に限り、専用ブレーカーや機器の漏電遮断器を切り、給水用の止水栓を閉じたうえで、施工店や修理窓口へ点検を依頼してください。

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