終活を行う理由やメリットとは？ご自身らしい最期を迎えるために何をすればいいのかをご紹介

「終活ってよく聞くようになったけれど、実際には何をすればいいの？」
「言葉の響きから、なんだか悲しい気持ちになる」
このような疑問や不安を持っている人は多いのではないでしょうか。

ご自身が亡くなることや亡くなったあとのことを想像すると、つらく暗い気持ちになってしまいますよね。しかし、終活はご自身のつらい感情を整理して、ご自身と家族の残された人生をより実りあるものにする大事な活動です。終活をしておくことで、最期まで自分らしく過ごせます。

この記事では、終活を行うメリットや必要な5つの準備、終活の注意点をご紹介します。終活に取り組むことで気持ちに余裕が生まれ、今後の人生をより前向きに過ごせるようになるでしょう。

終活とは？終活を行う理由やメリット

終活とは「人生の終わりについて考えるための活動」の略称です。終活を行う理由や効果に目を向けてみると、終活に対して前向きになれるはずです。ここでは、終活を行うメリットをご紹介します。

終活を行う理由やメリット

終活を行う理由はズバリ、「健やかな気持ちで老後を過ごすため」です。日本は世界でもトップクラスの長寿国で、平均寿命が延びた分だけ、現役引退後の時間も長くなっています。人生の後半期をよりご自身らしく、楽しく過ごすためには終活が大事です。

終活は、ご自身や家族にとってたくさんのメリットがあります。

終活はご自身の人生を振り返る良い機会になります。平均寿命が延びたといえ、人生には限りがあるもの。元気なうちにこれまでの人生を振り返っていろいろな情報を整理したり、万が一のときの希望を書いておいたりすると、最期を迎えることを前向きに考えられるようになります。「死」に対する漠然とした不安も解消できるでしょう。

終活は遺された家族の負担を減らすためのものでもあります。ご自身が亡くなったあとに大事な家族が困ったり、相続をめぐってもめたりするのは悲しいことですよね。エンディングノート（ご自身の人生の終末について記したノート）にご自身が希望することを書き残しておけば、医療や介護、葬儀、お墓、財産整理、財産相続などをどうしてほしいか、家族に伝えられます。

このように終活には亡くなったあとの手続きに関する家族間のトラブルを防ぐ役割もあるのです。

終活で行う5つのこと

終活を始めるタイミングは興味を持ち始めた段階でかまいません。終活で具体的に行うことは大きく次の5つに分けられます。できるところやご自身が一番気になっている部分から進めていきましょう。

①身の回りのモノを整理する

「いつか必要になるかもしれない」などの理由でいろんなモノを残しておくうちに、いつの間にか使っていないモノで溢れているということはないでしょうか？

遺品の整理には時間と労力を要します。とはいえ、業者に頼むとなるとお金がかかってしまいます。いずれにおいても、家族への負担は避けられないでしょう。一度にすべてのモノを整理することはできませんので、体が動くうちに少しずつ荷物を整理していきましょう。例えば、第一段階はリビング、第二段階は寝室のように場所を分けて行えばハードルは下がります。

ポイントは、持ち物の全体の量を減らすことです。年齢やライフスタイルに応じて、今後の生活に不要と思われる家財や洋服、本、食器などを少しずつ処分していきましょう。最終的に身軽になっておくことで、遺された家族の負担が軽くなります。自治体回収を活用すれば、余計なお金はかけずに処分できます。

捨てる以外の方法もあります。例えば、まだ使えるモノや思い入れのあるモノは、子どもや友人に譲ることも考えてみましょう。

②医療や介護について希望をまとめる

重大な病気にかかった際にどのような医療や介護を受けたいのか、その考えもまとめておきましょう。具体的には治療方法や病名・余命の告知、終末医療などの要望を家族に伝えておくことが大事です。

また、適切なケアを受けるためには病歴や服用している薬、かかりつけ医などの情報も必要です。

万が一、認知症になった場合も想定しておきましょう。認知症になると、記憶力や判断能力が衰えるため、介護の必要性が生じます。自立した生活ができなくなったときに、どこに住みたいか、どのようなサービスを利用したいのか、家族や周囲に意思を伝えておきましょう。

③財産整理・相続の準備をする

不動産や預貯金、株式や生命保険など財産がどこにどれだけあるのかも確認しておく必要があります。特にネット銀行やネット証券などは通帳がなく周囲がその存在に気付きにくいため、ご自身以外にもわかるように記録しておくことが大切です。

誰に何を相続してもらうのか、もしくは売却するかなどを決めておきましょう。不動産を売却して現金化しておくと財産を分けやすくなるほか、相続税の納税資金の準備にもなります。相続財産にはプラスのものだけでなく、債権や債務などマイナスの財産も含まれる点にも注意しましょう。

基礎控除額を超える遺産を相続した人には相続税が発生します。一般的には配偶者や子どもが相続人になり、法定相続人の数によって基礎控除額も変わってきます。自分たちのケースではどれくらいかかりそうかも事前に把握しておきましょう。基礎控除額内での暦年贈与を行っておくなど、計画的な節税対策も大切になります。

なお、暦年贈与とは、暦年（1月1日〜12月31日）ごとに贈与を受けた財産の金額の合計に応じて贈与税を支払う通常の贈与のことです。

④葬儀やお墓について決めておく

どのようなお葬式にしたいか、そこに誰を呼びたいかも考えておきましょう。お葬式の形式にはスタンダードな一般葬や家族葬、宗教にこだわらない直葬などがあります。

家族葬や直葬の場合は、基本的に身内だけの少人数で行うことになるため、知人や友人にその旨が伝わるよう家族にお願いしたり、書き残したりしておくとよいでしょう。

最近では核家族化や少子化が進んでいることなどから、かつてのように先祖代々のお墓を管理していくことが難しくなっています。そのため、お墓に対する考え方も変わってきています。「お墓のことで子どもに負担をかけたくない」と思っている人も多いのではないでしょうか。

例えば跡継ぎのいらないお墓として、お寺が永代的に供養や管理をしてくれる永代供養墓を選ぶ人も増えています。また、遺骨をお墓に納めるのではなく、海や山に散骨する自然葬など、新しいスタイルのお別れの形も見られるようになっていますので、検討してみてはいかがでしょうか。

⑤エンディングノートを書く

終活を行ううえではエンディングノートが欠かせません。これまでの人生の振り返りや家族に向けて書き残しておきたいことなど、終活に関することをエンディングノートにまとめましょう。

医療や介護に関する希望や資産のこと、お葬式への要望、相続についてなどをノートにまとめておくことで、遺された家族が何をすればいいのか困らずに済みます。また、身の回りの重要な情報をまとめたエンディングノートはご自身の備忘録にもなります。

お礼や感謝など、家族へのメッセージを書いてもよいでしょう。直筆でメッセージが書かれたエンディングノートは、家族にとって大切な形見になるはずです。

エンディングノートには、遺言書としての法的な効力はありません。ただし、亡くなったあとに家族に故人の意思として尊重してもらえる可能性はあり、家族間のトラブルを減らす効果は期待できます。

終活の注意点

最後に、終活で見落としがちな点についてご紹介します。終活を進めるうえでは、次の3つの点も意識しましょう。

「こうしなきゃいけない」という決まりはない

終活には、「これが正解」というものはありません。あくまで最期まで「自分らしく」生きるためのものです。エンディングノートについてもすべての項目を埋める必要はありません。形にとらわれる必要はなく、ご自身が前向きに老後を過ごすための手段として考えましょう。

終活を始めるタイミングは、体力・気力ともにまだ十分に残っており、また必要な貯蓄ができるため、定年退職後のプランが立てられる50代が目安とされています。もちろん興味があればこれより早く終活に取り組んでもかまいません。

年齢を重ねるなかで心境に変化が生まれたり、体調面の不安が増したりすることもあるものです。エンディングノートに書いた内容は定期的に見直して、そのときのご自身の気持ちに沿ったものになっているかチェックしてみてくださいね。

デジタル終活も行う

パソコンやスマートフォンなどに保存されたデジタルデータを整理することも考えておきましょう。

例えば、パソコンやスマートフォンに残された写真や動画、連絡先、SNSアカウントや有料のサブスクリプションサービスやアプリなどがデジタル遺品にあたります。特に、有料サービスは解約手続きを行わないと、その後も利用料が発生し続けてしまいます。

パソコンやスマートフォンのパスワード、インターネット上で登録した有料サービスの契約情報についても、エンディングノートにまとめておきましょう。

パソコンやスマートフォンには個人のプライバシーに関する情報が多いものです。人に見られたくないデータやサービス、アカウントについてはできる限りご自身で削除しておくことをおすすめします。

人に相談する

終活というと一人で黙々と進めるものと思っている人もいるでしょうが、周囲にも相談してみましょう。葬儀やお墓については、家族が別の意見を持っていることも多いものです。また、家族や知人に相談するとご自身では見落としていたことに気付く場合も少なくありません。

一人暮らしや子どもが遠くに住んでいるなどの事情で、身近に終活について相談できる人がいない場合は専門家に相談してみてはいかがでしょうか。

例えば、終活セミナーやイベントはさまざまなテーマで実施されているので、ご自身が興味関心のある情報が得られると思います。ぜひ参加してみることがおすすめです。ほかにも、市区町村役所では弁護士や司法書士といった専門家に相談できる場合もあります（専門家が駐在しているかは自治体によって異なります）。

終活に関する民間の資格には、終活カウンセラーや終活アドバイザーなどがあります。終活カウンセラーや終活アドバイザーには遺言や葬儀、お墓などに関する悩みに対し、相談やカウンセリングを受けることができます。

終活の相談窓口として自治体や民間サービスなどがあり、セミナーや相談会も無料で開催していることも多いので気軽に参加することができます。

終活について漠然とした不安を抱えて、まずは話を聞いてもらって悩みを整理したい方にはおすすめなので、利用してみるのもよいでしょう。

まとめ

終活のなかでも、かなり時間がかかるのが身の回りのモノの整理です。「今後何が必要・不要かを判断しづらい」「とにかくモノの量が多くて片付けがおっくう」というときは、無理をせずプロにご相談ください。

ダスキンの「すっきりと暮らすライフ整理サービス」では、スタッフがご自宅までお伺いして、ご要望をお聞きしながら、モノの分類をお手伝いします。定期的に同じスタッフがお伺いして、お客様のお気持ちに寄り添いながらゆっくり丁寧に行いますので、安心してご利用いただけます。

モノの整理は心と頭の整理にもつながります。また、部屋がスッキリと片付けば掃除がしやすくなるほか、モノにつまずいて転ぶなどのケガのリスクも減るでしょう。

ダスキンのサービスを利用して、モノの整理への負担を軽くしてみませんか？