一人暮らしの親が心配！長く自立して暮らすためにできることとは？支援サービスも紹介

転倒・骨折

高齢になると筋力や身体機能が低下するため、室内外を問わず転倒のリスクが高まります。特に注意が必要なのが、転倒による骨折です。

骨折は要介護状態の原因の上位を占めており、骨折をきっかけに寝たきりになるケースも少なくありません。

一度寝たきりになってしまうと、その後の回復が難しくなることも多く、それまで自立して生活できていた方でも、一人暮らしを続けることが困難になる可能性があります。

認知症・物忘れ

日本では、認知症を発症している高齢者の割合が高い傾向にあります。一人暮らしの場合、ご家族と日常的に顔を合わせる機会が少ないため、物忘れの増加や言動の変化といった認知症の初期症状を見逃しやすく、適切な対応が遅れてしまうケースも少なくありません。

また、社会的な孤立も認知症リスクと深く関わっています。社会的な交流が週1回以上ある高齢者は、まったく交流を持たない高齢者と比べて認知症を発症するリスクが低いとされており、孤立した生活が続くことはリスクの上昇につながる可能性があります。

栄養バランス・食生活の乱れ

一人暮らしでは、毎日の食事をきちんと準備することが面倒になりやすく、パンや市販の惣菜など手軽なものに頼る日が増えていきます。その結果、特定の栄養素に偏った食生活が続きやすくなるでしょう。

こうした乱れた食習慣が長期間続くと、筋力や免疫力の低下を招き、フレイル（虚弱状態）や要介護状態に陥るリスクが高まることが知られています。

また、1人で食事をとる機会が増えると、誰かと囲む食卓に比べて食欲自体が落ちやすくなる傾向があります。

食欲の低下は食事量の減少につながり、体を維持するために欠かせないエネルギーやたんぱく質が慢性的に不足しがちになります。

たんぱく質の不足は筋肉量の減少を加速させるため、転倒や骨折のリスクにも影響を及ぼす点で見逃せない問題です。

孤独・社会的孤立

人との交流が減ると脳への刺激が乏しくなり、認知症の発症リスクが上がりやすくなります。また、外出や運動の機会が減ることでフレイル（虚弱状態）に陥りやすく、生活意欲そのものが低下しやすい点も見逃せません。

さらに、体調の変化や困りごとを1人で抱え込みやすい環境では、問題が表面化するまでに時間がかかりやすく、深刻な状態になってから発覚するケースも少なくありません。

火の不始末・防犯上の被害

認知機能が低下してくると、ガスコンロやストーブの消し忘れが起こりやすくなります。一人暮らしの場合、異変に気付いてくれる方が近くにいないため、火事が発生したとき被害が大きくなりやすい点が深刻なリスクといえるでしょう。

また、生活パターンが把握されやすい場合には、空き巣や強盗といった犯罪の標的になるリスクもあります。さらに、判断力や理解力が落ちてくると、振り込め詐欺や悪質な訪問販売の被害に遭いやすくなるため注意が必要です。

ご本人が被害に気付かないまま状況が悪化し、損害が拡大してしまうケースも少なくありません。

親が無理なく続けられる運動習慣をサポートする

高齢になると運動不足から筋力が低下しやすく、関節への負担が増えることで転倒リスクが高まります。日常的に体を動かす習慣を維持することが、転倒予防や介護予防において非常に重要です。

散歩やご自宅でのストレッチなど、激しすぎず続けやすい運動を毎日の生活に取り入れることを、ぜひ親に勧めてみましょう。特に、テレビを見ながらや家事のついでに体を動かす「ながら運動」は身体的な負担が少なく、習慣化しやすい点でおすすめです。

ご家族ができるサポートとしては、帰省時に一緒に散歩するなど親とともに体を動かす機会をつくることが効果的です。

また、ご自宅近くで通いやすいシニア向けの体操教室や地域サロンなどを紹介し、周囲との交流を楽しみながら無理なく運動を続けられる環境づくりをサポートしましょう。

栄養バランスの取れた食事を維持する

一人暮らしの高齢者にとって、食事の栄養バランスを保つことは思いのほか難しいものです。1人分の食事はわざわざ作る気が起きにくく、同じ献立が続いたり出来合いの惣菜に頼りがちになったりすることで、栄養が偏りやすい状況に陥りやすくなります。

特に意識してほしいのが、肉・魚・乳製品などに含まれるたんぱく質の摂取です。たんぱく質は筋力を維持するだけでなく、精神的な安定にも関わるため、毎食意識して取り入れることが重要です。

親が自炊することに難しさを感じ始めたと気付いたら、配食サービスや訪問介護による食事支援のご利用を検討してみましょう。

こうしたサービスをうまく活用することで、栄養バランスの取れた食事環境を無理なく整えてあげられるでしょう。

周囲や社会との交流を続ける

人との会話や交流が減ると脳への刺激が乏しくなり、認知症や老人性うつの発症リスクが高まる傾向があります。そのため、親が孤立した生活を送らないよう、日常的なつながりを維持することが大切です。

まずは近所への挨拶や声かけを習慣にするだけでも、いざというときに気にかけてもらいやすい関係が築けるでしょう。

また、趣味のサークルやボランティア活動など、親が興味を持てそうなコミュニティを一緒に探して参加を勧めることも有効です。

無理に誘うのではなく、親の関心や体力に合ったものを調べ、選択肢を提示するようなサポートが良いでしょう。

転倒しにくい住環境に整える

高齢者の一人暮らしにおいて、転倒事故は日常生活の中で起こりやすいリスクの1つです。住環境を見直すことで、そのリスクを大きく下げることが可能です。

浴室やトイレ、階段といった転倒しやすい場所への手すりの設置や、段差を解消するスロープの設置が転倒予防に効果的です。

また、室内に物が多いと足元がふさがれて転倒しやすくなるため、ご家族が定期的に不用品を整理し、通路をすっきりとした状態に保つことも大切です。

さらに、夜間のトイレ移動は転倒リスクが高まりやすいため、廊下にセンサーライトを設置し、足元を常に明るくしておくと安心でしょう。

見守りサービス

見守りサービスとは、ご家族に代わって離れて暮らす親の安否確認や緊急時の対応を担うサービスです。

サービスの種類は大きく4つに分類され、スタッフが定期的にご自宅を訪れる「訪問型」、室内カメラを通じてリアルタイムで様子を確認できる「カメラ型」、生活リズムの変化をセンサーで検知する「センサー型」、ボタン1つで助けを呼べる「緊急通報型」です。

それぞれ特性が異なるため、親の生活スタイルやご家族の希望に合わせて選ぶことが重要です。

見守りサービスについてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

▶関連記事：高齢者見守りサービスとは？主な特徴や料金の目安、選び方のポイントを解説

介護サービス

介護サービスとは、要支援・要介護の認定を受けた高齢者が介護保険をご利用して受けられるサービスのことです。

大きく分けると、ご自宅にいながら受けられる「居宅サービス」、住み慣れた地域の中で受けられる「地域密着型サービス」、そして施設に入居して受ける「施設サービス」の3種類があります。

それぞれご利用できるサービスの内容や範囲が異なるため、ご本人の状態や生活環境に合わせた選択が重要です。

介護保険外サービス

介護保険外サービスとは、介護保険では対応できない日常生活の支援を受けられる民間サービスのことです。

介護保険のサービスと大きく異なる点として、要介護認定の有無にかかわらずご利用できることが挙げられます。

そのため、まだ要介護認定を受けていない一人暮らしの高齢者にとっても、生活を支える有力な手段として活用できるでしょう。具体的なサービス内容としては、買い物の代行や掃除・洗濯などの家事支援、さらには病院への付き添いや冠婚葬祭への同行なども依頼できます。

ただし、公的サービスではないため、事業者によって料金体系や対応できる範囲が大きく異なります。ご利用前に複数の事業者を比較・確認することが重要です。

食事宅配サービス

食事宅配サービスとは、管理栄養士が監修した栄養バランスの整ったお弁当をご自宅まで届けてくれるサービスです。

多くのサービスでは配達員が直接手渡しで届ける形式を採用しており、日々の食事提供が安否確認としても機能する点が強みといえるでしょう。

塩分制限食やきざみ食、ムース食など、食事の形態を選べるサービスが多く、持病の有無や噛む力の低下といった個々の状態に合わせて無理なく継続しやすいのも特徴です。

自治体の支援サービス

市区町村は、介護保険とは別に独自の高齢者支援サービスを設けており、要介護認定がなくてもご利用できるものが多いのが特徴です。

代表的なサービスとしては、以下のようなものが挙げられます。

• ●緊急通報システムの機器貸与・費用助成：急病や転倒時にボタン1つで通報できる仕組み
• ●配食サービス：食事の配達と安否確認を兼ねたサービス
• ●移送・送迎支援：外出が難しい方の通院や外出をサポート

これらに加え、住宅改修費用への補助や、ゴミ出し支援・訪問理美容など、日常生活の細かな困りごとに対応するサービスが自治体ごとに用意されていることもあります。

ただし、サービスの種類・対象年齢・自己負担額は自治体によって大きく異なります。

まずは住んでいる地域の高齢者窓口か地域包括支援センターに問い合わせてみることをおすすめします。

ご家族との同居

子供世帯と同じ屋根の下で暮らすことで、常にご家族がそばにいる安心感が得られるのが最大の強みです。急な体調変化にもすぐ気付いて対応しやすく、孤独感や不安の解消にもつながりやすいでしょう。

一方で、生活リズムや価値観の違いからお互いのストレスになるケースも少なくありません。同居を検討する際は、事前にご家族間でしっかりと話し合いを行い、お互いの生活スタイルへの理解を深めておくことが重要です。

施設への入居

専門のスタッフが常駐する高齢者向けの住まいに移ることで、24時間体制でケアを受けられるのが特徴です。

まだ身の回りのことが自分でできる段階であれば、安否確認や生活相談サービスが付いたサービス付き高齢者向け住宅や住宅型有料老人ホームが選択肢として挙げられます。

一方、認知症の症状がある場合や手厚い介護が必要な場合は、介護付き有料老人ホームやグループホームなど、専門的なケアを提供する施設のご利用が適しているといえるでしょう。ご本人の状態や必要なサポートの度合いに合わせて、最適な施設を選ぶことが重要です。